以前にもお伝えしたとおり、
当サイト「賃貸事務所ドットコム」の目標は、
できる限りサイト上で物件のあらゆる情報を表示して、
事務所をお探しの方が現地に行かなくても物件の事が
ほぼ分かるようにすることです。
建物をサイト上で理解するには、概要や賃貸条件だけではなく、
間取図や写真など、ビジュアル的な情報も必要ですね。
その一環として、室内の動画もこれから掲載していきます。
と、お伝えしたのは以前の記事。
その後、室内動画は撮影スタッフの大幅増員などもあり順調に増えています。
気になる物件に室内動画があれば、わざわざ現地に行く交通費をかけなくても
室内が見学できます。
物件の全てが分かるわけではありませんが、ある程度の判断が机の上で出来るのは
物件探しがより効率的になると思います。
動画は詳細ページのここに表示されます。
今回は、前回に続き地震に対しての建物の耐震についてです。
昭和56年（1981年）6月1日：建築基準法改正
それまで建築基準法で定められていた旧耐震基準から新しい
耐震の基準が施行されました。
これ以降に建築確認を受けた建物は、全て「新耐震基準」に
適合した建物ということになります。
注意点としては、新耐震基準が施行された後に「建った」建物が
全て適合というわけではない点です。
改正前に建築確認を受けた建物は旧耐震基準のまま建築され、
改正後に完成するケースもあるからです。
オフィスビルの場合、建築確認を受けてから建つまでを考えると、
目安として2年後の昭和58年6月以降に竣工（完成）したビルが、
新耐震基準のビルといえます。
※木造一戸建住宅などはおよそ1年後
旧耐震基準と新耐震基準の主な違い
旧耐震基準では「震度5程度の地震に耐えうる住宅」だった規定が、
新耐震基準は「震度6強以上の地震でも倒れない住宅」と変わりました。
また、旧耐震では、中地震（よく起きる）に対しての規定はあるものの
大地震に対して規定はなく、新耐震は大地震でも「建物を崩壊させない」
という規定があります。
震災以降、まだ余震が続いている中、
オフィスを探す上で、判断基準をビルの安全性におく企業も多いと思います。
そこで今回は、ビルの耐震構造とはどういうものなのか代表的な構造を
ご紹介してみます。
ビルの地震に対する構造としては、以下の三つが代表的なものになります。
全て地震に対する構造ということはわかりますが、
どのように違うのかわかりません。
では、簡単ではありますが、一つずつご説明します。
１は揺れに耐える、２と３は揺れを軽減する構造ということになります。
また、1「耐震構造」はビルを建てる上で義務化をされていますが、
